みなさん、株は買っているでしょうか
連日、日本株は上昇しており、新NISA特需といったところ、メディアも連日のようにとりあげており、家族から「投資やってみたいんだけど」といわれたことがあるのではないでしょうか？
保有している日本株がすべて上昇しているという異常な事態
筆者が保有している日本株は
任天堂、ＮＴＴ、セブン銀行、三菱ＵＦＪ、伊藤忠商事、三井物産
になります。
いずれも一定の業界でトップランカーであり、だれもが名前だけなら聞いたことがある企業ばかりです。
そして、それらの企業を１日４～５日あたりに購入したら、すべてプラスになっています。
こういうことは稀です。通常株というのは、日経平均株価やダウがあがったからといってすべての銘柄が連動して上がるわけではありません。
新ＮＩＳＡ特需はコロナ期の株価上昇に酷似している
コロナ直後、世界的なロックダウンなどの影響を受け、Ｓ＆Ｐ５００も１０００ドルさげ、日経平均株価も７０００円近く減りました。
私は積立NISAを先進国、新興国、トピックスと分けていましたが、トピックスはすべて売却してしまいました。
これが世にいうコロナショックですが、コロナショック後は、株価はみるみる上がり、S＆P５００も日経平均株価も急激な右肩上がりを見せています。
コロナの時期に米国では全世帯に給付したことや、ロビンフッドと呼ばれる手数料無料のスマホで株の売買ができるサービスなどが生まれ、一般層が株に進出という現象が明るみになりました。
株を売買した経験のない素人が、お金をもって株に投資する場合、どのような銘柄に投資するでしょうか？
四季報をボロボロになるまで読み込んで、割安やセクターなどを考えて投資をする人もいるでしょう。
しかし、多くは、自分が知っている企業、その業界で随一の成績を持つ企業に投資するでしょう。
そのため、コロナ下では、GAFAMの株価や力がより高まったとされており、現在の日本株も同じような現象が起きていると考えられます。
日本株と米国株の決定的な違いについて
日本のトップ株と米国のトップ株の最たる違いは、配当に対する考え方
米国の場合は、生活必需品や生活用品、タバコ、石油、銀行などは高配当の傾向がありますが、グロース株、TEC株はほぼ配当がありません。
appleの利回りが０．５％でまだもらえる方、他のGAFA株は無配当というケースもあります。
配当を配るぐらいなら、成長や自社株買いによって株価をあげて、株主還元するという考え方みたいです。
しかしながら、すべての企業が無配当で成長して右肩上がりなら問題ないですが、過去に私が投資した株でZOOMはコロナ明けにひたすら下がり続け、配当も生まないし、大幅なマイナスを食らって、損切りする結果となりました。
日本の場合、米国と同じように生活必需品、銀行、タバコは高配当の傾向にありますが、今回あげた任天堂や、商社株なども配当をしっかり出す傾向にあります。
全てがそうではありませんが、みんなが知っている企業なのに配当が２％以上あって、しかも割安という企業はごろごろしています。
米国株に比べると、一般層が買い支えやすい要素が備わっています。
また、証券口座に加入する人が増え、日本株を購入する人も増えたため、大手ネット証券の楽天、SBI、マネックスなどは１株から日本株を購入するサービスを整えています。
私が株をはじめた２０１８年あたりは、マネックスぐらいしかやっていなかったサービスであり、１株１万の株を買うなんて、夢のまた夢の話でしたが、株を買うハードルは、一般層が参入することで、確実に障壁がさがっているのです。
今から株を始める前に考えるべきこと
生意気ながら投資歴５年以上の筆者からのアドバイスです
株は必ずもうかるものではありません。ダウも日経平均も今が天井だったって話が３０年後にされる可能性も絶対に否定できないからです。
新NISAを話題にあがるとき、S＆P５００なのか、オールカントリーなのかって話題もありますが、株は確実に資産を運用できるものと考えすぎるのも危険なのです。
ニュースを見て、いまから新NISAを始めよう、株をはじめようという人は、証券口座を作るところからスタートになります。
年末から新NISAの移行も含めて、証券会社はかなり忙しかった模様なので、申請してすぐに口座が開設されるかどうかはわかりません。
仮に証券口座を開設する場合は、普通に解説するのではなく、ポイントサイト経由で解説するのがお得です。
筆者が利用しているのは、ポイントインカムです。ポイントインカムは主要証券会社、ネット銀行などの案件を取り揃えております。
証券口座に連動しているネット銀行を開設してもポイントがつくため、うまくいけば、証券口座＋ネット銀行だけで５０００円分のポイントを得ることが可能。
リスクを恐れるのであれば、その５０００円をとりあえず投資に使用して、行く末をみるのがいいでしょう。
駄目なパターンとして、退職金などのあり金をすべて投じてしまう行為です。
まずは小額から、調査する感覚で投資するのがいいです。
果たして日経平均株価４万円を突破するのか？
能登半島の痛ましい地震が起きたあとでも、株価は伸び続け、今年は解散総選挙が行われるのではないか？とよくささやかれています。
解散総選挙が行われたからといってただちに株価がプラスになるという夢物語ではなく、その後の政府の政策方針などによってかなり変わってきます。
インフレ方向に向くのか、企業の成長戦略に合致したものになるのか
残念ながら我々労働者の環境と日経平均株価がリンクしているわけではありません。
あるアンケートによると新NISAに対して６割が、興味はない、知っていてもやろうとおもわないという回答をしたようです。
裏を返せば、そのようなサイレントマジョリティーがもう投資するしかないと考えるようになったら、まだまだ日経平均株価が上昇する期待値は見込めるというもの。
投資への理由は、資産運用、企業を応援したいからというポジティブな理由ばかりではなく、過去に老後２０００万円問題といったネガティブな要因がブーストになった背景もあります。
日本人の考え方はどちらかといえば保守的なので、そのようなやらざるを得ないという場面で、力を発揮するのではないでしょうか？
