この2日間、日経平均株価が52500円を超えるなど、長澤まさみが結婚としては思えないほど、相場が急上昇している。（有名な女優、俳優が結婚すると○○ショックで一時的に下落するため）
しかし、同時に怖いなと思うこの相場について、2026年のスクルージの投資スタイルもあわせて述べていく。
※投資は自己責任であり、この記事は特定の銘柄の購入を推奨するものではありません
上昇しているときほど浮足立たない 常にディフェンシブな戦略を考える
人によっては、毎日が月収ぐらい上昇している人もいるかもしれない。
お祭り相場になりがちな目安として、ダウ、日経平均株価、ビットコインすべてが上昇している局面は、市場が浮足立っていると考えたほうがいい。
2025年も相当なお祭り相場であったため、2026年は外的要因が絡まずとも何か大きな調整が来る予感がする。
機関投資家によるだましの下げによって、握力のない、信用取引などしている個人投資家が一斉に売りに走って、一時的に日経平均株価5000円近い暴落はあるんだろうなぐらいは考えたほうがいい。
バフェットのように市場が下落しているときは、買いであり自分がかねてより買いたかったグロース系統の株を模索する
逆に市場が浮足立っているときは、日常品や衣料品、インフラといった比較的固めで、配当を生み出すような株を探す（割安であればなおいい）
また、金や債券なども模索していく。
金に関しては、ETFで現金のあまり分をすこしずつ投資していく。株の場合は配当などがあるため、売るときもやや渋ってしまうが、グロースや金に関しては、配当を生まないため、銀行口座が足りなくて少しピンチの時に切り崩しやすい。
もちろん、本命はリーマンやコロナといった暴落が起こったときの押し目買いにつかう。それは現金保有でもできるという声もあるが、現金を持ち続けることを考えなら、金に投資したほうがいいなと思う。
ビットコインについては、2026年もあまり期待はしていない。しかし世界的にインフレとなり、通貨不安が高まったときこそ、ビットコインの役割はあるので、すべて利確するわけではなく、ポートフォリオに残す。それぐらいの感覚。
アメリカのベネズエラ攻撃は混乱ではなく、安心を取り戻していたのは本当か？
直近のニュースといえば、アメリカによるベネズエラの直接攻撃。たった1日で大統領を刑事事件で拘束という名目のあまりにもスピーディーな結果だった。
もちろん、ベネズエラ内での根回しもあったんだろうが、ここまで急に多少緊張が緩和する年始に行うという点が、トランプのしたたかさを示した。
もちろん、中国に対する牽制、中間選挙に向けてのアピールを兼ねているのだろう。
アメリカを低迷させているフェンタニル問題で、ベネズエラが中継地点になっているという疑惑もあるが、日本も一部そのような報道があった。
日本もフェンタニルだけでなく、ゾンビたばこなるものが沖縄などで問題視されており、違法薬物の流通はただでさえ少子化で希少となっている若者をさらに蝕む行為であり、間接的な戦争、国力低下を招くものに他ならない。
このベネズエラ攻撃は、国際法的にどうだこうだといわれているが、市場は好意的に受け取っている。
そもそもアメリカが他国の軍事や国に介入した話や、要人を暗殺したんじゃないかという陰謀論も含めた噂なんて、今に始まったことではなく、市場はそんなアメリカの性質をすべて受け止めたうえで反応している。
市場が混迷を極めるのは、戦争がおこるかどうかの緊張状態にあり、ウクライナ戦争も起きた寸前、起きた直後は市場に影響を及ぼしたが、膠着状態になったら、ゆるやかに上がり始めた。
戦争が確定した場合は、戦争特需も生まれるわけだ。
今回のベネズエラへの攻撃は、戦争ですらなくあっという間に収束し、アメリカが石油利権でリードするために行われたといわれ、石油関連の株は反応している。
個人的に、台湾関連の銘柄を持っており、トランプが台湾について放任して中国にアジアを任せてしまうのか？といわれている。
しかし、ウクライナと異なり、台湾にはAMD、エヌビディア、TSMCといったAIを支える企業が数多く存在する。AI事業を推し進めていくアメリカがこれを無視できるのか？
おそらくできないと思う。仮に無視した場合は無視しても問題ないと判断を下した瞬間になるので、Googleやインテルは急騰するかもしれない。
日経平均株価はどこまで上がるのか？
日本人であっても「私はインデックス、全世界や全米しかやらない」とか「マグニフィセント７しか投資しない」って人もいると思う。
つまり、日本人でありながら、日本株の恩恵を受けることができない人が、投資はリスクだと避けている非投資家だけでなく、投資家でもみられる。私の知人にもいる。
昨年もマスメディアは、一般の主婦層などが投資セミナーに通っているという報道を繰り返し、SNSでも「靴磨きの少年現象が起こっているぞ～気をつけろ～」って声が見られた。
しかし、目立った暴落は起こらなかった
現在の株高は、円安による海外投資家の介入と、インフレによる企業の業績上昇によって、見た目のバランスシートが良くなっていることがあげられる。
前者はすでに反映されているが、企業の業績上昇による株高の効果は、これからじわじわと反映されていくだろう。
そしてニュースを見てほしい
まだ「今年こそデフレ脱却」「物価高に苦しむ国民」と報道されている。
しかしもうすでにインフレスパイラルにはいっているのではないだろうか？
そして、物価高に苦しみつつもマクドナルド800円以上、ラーメン1000円以上って環境に慣れてしまっているのではないだろうか。
しかし、上記のような報道がされると国民の多くは、「まだ耐え忍ばなければ」と財布のひもを結んでいる状況だ。
つまり、「インフレに突入しました」「景気が良くなり給与が上がりました」と報道されたときが、日経平均株価の一時的な天井だと考えている。
もちろんそこからさらにじわじわ上がる可能性は否定しない。
2026年は台湾有事がテーマになっており、日本も大きな影響を受けるため、6万円を安定してくれたら御の字だと思っている。
新NISA枠を使う ディフェンシブ銘柄の考え方
個人的にディフェンシブな銘柄について
- 知名度が高い、日用品やインフラを扱っていたりして、旬に左右されない
- 自己資本比率が高く、割安。自己資本比率が安くともキャッシュフローが安定している
- 配当利回りが2～3％安定している。配当性向が低め、ここ5～10年の配当が安定している、または上昇している
- 指数に対して、リーマン、コロナでの下落率が低い
極端な話配当をそれなりに出してくれるのが、ディフェンシブで、配当を全く出さず事業投資や、自社株買いにぶっぱしているのがグロースみたいな見方になる。
ディフェンシブな投資は、債権だろうと思っていたが、債権も結局景気の波に影響されるし、個別銘柄に投資する以上、配当という安定材料を持ちつつ、キャピタルも狙うのが、投資だろというのが私の考え。
ちなみによくある問題として、連続配当上昇年数などを見ている人はいるが、俯瞰してみると大した数字ではなかったり、株価が高すぎていたり、チャートを見るとボラティリティが案外高かったりする罠もある。
そして、不動産の株もJREITなど配当は高いものはあるが、景気敏感株になり、日本の土地代が上昇したとしても、株価に必ずしも反映されるとは限らない。しかし、何も起こらなければ2026年はかなりのチャンスだと思う。
インデックスで、日経平均株の指数を買うぐらいなら、商社株、五大商社でもいいし、五大商社から外れている商社でもPBRが割安だったり、高配当の会社もある。
個人的に今年注目しているのが「双日（2768）」になる。
…が他の商社株も安定性などを考えると候補にあがるが、正直どの商社株を買っても、商社株を見比べて「こっちを買えばよかった」って激しく後悔しなければ、問題ない。スロットで言う設定５か６に座った誤差ぐらいになる。
ただ、商社株の問題点としては日本だけでなく、世界の情勢の影響を受けるため、例えばウクライナ戦争が発生したばかりの際は、平均してかなり下がった。
そういうあらゆるカントリーリスクを内包したうえで、うま味のあるものだと考えるべき。
あとNISAの非課税のメリットを最大限に活用するなら、米国ADRというドルで米国以外の中国や、イギリスなどの大国の個別銘柄を買って、イギリスであれば銘柄によっては日本のNISAと同様に完全非課税になる株もある。
グラクソスミスクライン（GSK 医療系）、ナショナルグリッド（NGG 電力インフラ）など、配当が3％以上あり、リーマン、コロナへの影響も指数に比べると限定的。（ただしトラスショックなどのイギリスのカントリーリスクを回避できるわけではない）
あとは高配当の有名どころのブリティッシュアメリカンタバコ（BTI）などもある。
もちろん、配当だけ欲しいのであれば、もっと高い銘柄はあるがキャピタルゲインが弱ければ何の意味もないので、じっくりとキャピタルを狙いつつ、下落局面でも耐性のある銘柄をじっくりホールドするのがいい。
初心者は、配当のないグロースを持ち続ける握力を身に着けるのが困難だ。私もまだ身につけられていない。
